建築積算とデジタルデバイスの研究室

公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成30年版 細目別内訳　Ⅳ 屋外排水 名　　　　　称 摘　　　　要 数  量 単位 単価 金     額 備     考 Ⅳ 屋外排水 排水管 材種、径 m 排水桝 種類、寸法 か所 Ｌ字側溝 形状、寸法 m Ｕ字側溝 形状、寸法 m (根切り) 1 式 (m3) (別紙明細) (埋戻し) 1 式 (m3) (別紙明細) (建設発生土運搬) (1   m3 式) (別紙明細) (建設発生土処分) 処分費 (1   m3 式) (別紙明細) 計 　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　 　　　　 　　　　　 （　）は必要に応じて計上する。 この資料は、公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成３０年版の複製で、工種などごとにページ分けし、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →   公共建築工事内訳書標準書式 建築工事編（平成30年版）

公共建築数量積算基準 平成29年版 第6編 屋外施設等  第3章 屋外排水 屋外排水は、設計図書により建物からの雨水排水及び構内の雨水排水を対象とする。 第１節 屋外排水の計測・計算 １ 通則 屋外排水にかかわる土工及びコンクリート・型枠・鉄筋の数量は、原則として 第３編第１章第２節 及び 第４編 の定めによる。 ２ 各部の計測・計算 （１）排水桝等 排水桝等の数量は、工法、大きさ及び深さごとに、箇所数を数量とする。 （２）側溝 側溝の数量は、工法及び大きさごとに、長さを計測・計算する。 （３）排水管 排水管の数量は、材種及び呼び径ごとに、接続する桝の内法寸法を減じた長さを計測・計算する。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →  公共建築数量積算基準（平成29年版）

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 21章 排水工事  3節 街きょ、縁石及び側溝 21.3.1 材料 (a) コンクリート縁石及び側溝は表21.3.1により、形状、寸法等は特記による。 　なお、原則として、曲線部には、曲線部ブロックを用いる。 (b) コンクリートは、特記がなければ ６章 14 節［無筋コンクリート］ により、設計基準強度は18N/mm2 とする。 　ただし、コンクリートが軽易な場合は、調合を容積比でセメント１：砂２：砂利４程度とすることができる。 (c) 地業の材料は、特記がなければ、 4.6.2［材料］(a) による。 (d) モルタル 　(1) 据付け用モルタルの調合は、容積比でセメント１：砂３とする。 　(2) 目地用モルタルは、 22.8.3［材料］(e)(2) による。 (e) 凍上抑制層に用いる材料は、 21.2.1(j)及び(k) による。 21.3.2 施工 (a) 地業の工法は、 4.6.3［砂利及び砂地業］ による。 　ただし、砂利地業の厚さは、特記がなければ、厚さ 100mm とする。 (b) 街きょの現場打ちコンクリートは、金ごて仕上げとし、水勾配は、縦断方向にとり、水たまりのないようにする。 (c) プレキャストの縁石及び側溝は、据付け用モルタルにより、通りよく据え付ける。 　目地は、幅10mm程度とし、モルタルを充填して仕上げる。 (f) 発生土の処理は、 3.2.5［建設発生土の処理］ による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 21章 排水工事  2節 屋外雨水排水 21.2.1 材料 (a) 排水管用材料は表21.2.1により、材種、管の種類、呼び径等は特記による。 (b) 遠心力鉄筋コンクリート管のソケット管をゴム接合とする場合のゴム輪は、JIS K 6353 (水道用ゴム) のⅣ類とする。 (c) 硬質ポリ塩化ビニル管のゴム輪形受口に使用するゴム輪の材料は、JIS K 6353に規定するⅠ類Aとする。 (d) 側塊は、JIS A 5372 (プレキャスト鉄筋コンクリート製品) のマンホール側塊により、形状及び寸法は、特記による。 (e) 排水桝及びふたの種類等は、特記による。 　ただし、鋳鉄製ふたは、空気調和・衛生工学会規格 SHASE-S209 (鋳鉄製マンホールふた) により、名称、種類及び適用荷重は、特記による。 (f) グレーチングの材質、用途、適用荷重、メインバーピッチ等は、特記による。 (g) 地業の材料は次により、適用は特記による。 　(1) 砂地業に使用する砂は、シルト、有機物等の混入しない締固めに適した山砂、川砂又は砕砂とする。 　(2) 砂利地業に使用する砂利は、再生クラッシャラン、切込砂利又は切込砕石とし、粒度は、JIS A 5001 (道路用砕石) による C－40、C-30、C-20程度のものとする。 (h) コンクリートは、特記がなければ、 ６章 14 節［無筋コンクリート］ により、設計基準強度は18N/mm2 とする。 　ただし、コンクリートが軽易な場合は、調合を容積比でセメント１：砂２：砂利４程度とすることができる。 (i) 鉄筋は、 ５章２節［材料］ により、種類の記号はSD295A とする。 (j) 寒冷地に適用される凍上抑制層に用いる材料は、特記により、有機物、ごみ等を含まないものとする。 　なお、砂を用いる場合の粒度は、表21.2.2による。 (k) 砂の粒度試験はJIS A 1102 (骨材のふるい分け試験方法) により、適用は特記による。 (l) モルタル用材料は 15.2.2［材料］ により、調合は容積比でセメント１：砂２とする。 (m) 埋戻しに用いる材料は 表 3....

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 21章 排水工事  1節 一般事項 21.1.1 適用範囲 この章は、構内の屋外雨水排水工事並びに街きょ、縁石、側溝等を設置する工事に適用する。 なお、施工方法は、車両の通行が少なく、切土等の通常の支持地盤に管路を敷設する場合に適用する。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。