建築積算とデジタルデバイスの研究室

外部仕上表や矩計図などに、外部アルミ材の表面処理として二次電解着色と記載されているのに、特記仕様書ではAB-1種やBB-1種が適用になっていることは結構あります。 AB-1種やBB-1種は、 公共建築工事標準仕様書の表14.2.1 でいずれも無着色の被膜なので、着色か無着色かで相違していることになります。 ちなみに、公共建築工事標準仕様書の14.2.2.(2)では、「陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。特記がなければ、二次電解着色とし……」と記載されていて、二次電解着色というのは陽極酸化皮膜の着色方法の一種ということが分かります。 相違の原因は特記仕様書の修正忘れ たいていの場合、特記仕様書は標準的なフォーマットが用意されていて、そのフォーマットを部分的に修正して、その工事の特記仕様書として設計図書に加えられるという使い方がされています。 また、そのフォーマットには、よく使う仕様にはあらかじめ※印が付けられていて、特に修正しなければその※印の付いた仕様が適用され、今回は違う仕様にしたいというときに〇印を付けて、〇印の付いた仕様を適用するようになっていることが多いです。 このことは、特記仕様書の最初の方に、次のような感じで説明されます。 特記事項は、〇印の付いたものを適用する。 〇印の付かない場合は、※印の付いたものを適用する。 ということは、冒頭の着色と無着色との相違は、おそらく特記仕様書の修正忘れであって、外部仕上表などに記載された二次電解着色が正解だろうと推測されますが、設計図書の優先順位としては、特記仕様書が上位になっていることが多いので困ってしまいます。 このような場合は、質疑書で確認するとしたら、設計図書の優先順位によらず、「二次電解着色と記載されているので、BB-2種としてよろしいですか」という質問のし方になると思います。 無着色の二次電解着色の可能性 ただし、二次電解着色と無着色の被膜とが本当に相違なのか、ちょっと自信がありません。 着色と無着色の言葉の意味をそのままとらえると相違なのですが、色のない（透明な）二次電解着色というものが存在する可能性もあるかもと、疑ったりもしています。 今のところ調べても正解が分からずです。 もしご存じの方がいらしたら、教えてくださいませ。 ※ 2023.3.6追記 コメントで教え...

国土交通省の公共建築工事標準仕様書（建築工事編）では、軽量鉄骨天井下地・軽量鉄骨壁下地は「JIS A 6517（建築用鋼製下地材（壁・天井））による。」と記載されています。 少し古い標準仕様書でも同じですが、最新の平成31年度版では、天井下地材は 14.4.2 材料(1) 、壁下地材は 14.5.2 材料(1) に記載されています。 建築工事図面のほとんどで、国土交通省の公共建築工事標準仕様書を採用しているので、設計図書の中でこれを否定する記載がなければ、JIS A 6517が適用されることになります。 JIS規格品は一般材と比べて高価になるので、注意が必要です。 例えば、軽量鉄骨天井下地の野縁だと、JIS規格品は厚さ0.5mmですが、一般材では厚さ0.4mmです。 株式会社 佐藤型鋼製作所さん のカタログが分かりやすかったので、使わせていただきました。 建築工事の図面で軽量鉄骨天井下地・軽量鉄骨壁下地について特記されることがありますが、ほとんどの場合が「JIS規格品にしなさい」というもので、特記されないことの方が多いと思います。 最近、ある設計事務所の特記仕様書で、JIS規格品と一般品のどちらかに印を付けるスタイルを採用しているのを見かけましたが、このように明確に指定しているケースは少ないです。 となると、特記仕様書等に特に記載がなく、一般材を採用したい場合は、質問書で「一般材としてよいか」を確認する必要があるということになります。 軽量鉄骨天井下地・軽量鉄骨壁下地全般にかかわることですので、気を付けましょう。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ６章 内装改修工事 ７節 軽量鉄骨壁下地 6.7.1 適用範囲 この節は，内部改修工事における間仕切壁等の軽量鉄骨壁下地を新設する場合に適用する。 6.7.2 材料 (a) 壁下地材は，JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (b) 開口部補強材及び補強材取付け用金物は，防錆処置を行ったものとする。 (c) 組立及び取付け用打込みピン，小ねじ，ボルト等は，亜鉛めっきを行ったものとする。 6.7.3 形式及び寸法 (a) スタッド，ランナーの種類は，表 6.7.1により，適用は特記による。 　特記がなければ，スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (b) スタッドの間隔は，下地張りのある場合450mm 程度，仕上材料を直張りするか，壁紙又は塗装下地の類を直接張り付ける場合は 300mm 程度とする。 6.7.4 工法  (a) ランナーは，端部を押さえ，間隔 900mm程度に打込みピン等で，床，梁下，スラブ下等に固定する。 　ただし，鉄骨，軽量鉄骨天井下地等に取り付ける場合は，タッピンねじの類又は溶接で固定する。 (b) スタッドの上下は，ランナーに差し込む。 (c) 振れ止めは，床面ランナー下端から約 1.2ｍごとに設ける。 　ただし，上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は，その振れ止めを省略することができる。 (d) スペーサーは，各スタッドの端部を押さえ，間隔600mm程度に留め付ける。 (e) 出入口及びこれに準じる開口部の補強 　(1) 縦枠補強材は，上は梁，スラブ下の類に達するものとし，上下とも，あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。 　　なお，65形で補強材が4.0ｍを超える場合は，２本抱き合わせて，端部を押さえ，間隔600mm程度に溶接し，組み立てたものを用いる。 　(2) 上枠等の補強材は，縦枠補強材に取付け用金物を用いて，溶接又は小ねじの類で取り付ける。 　(3) 開口部のために切断されたスタッドは，上下枠補強材にランナーを固定し，これに取り付ける。 (f) 設計図書に表示されているダク...

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ６章 内装改修工事  ６節 軽量鉄骨天井下地 6.6.4 工法  (a) 新規天井下地の吊りボルト受け等のインサート及びあと施工アンカーは，次による。 　(1) 既存の埋込みインサートの使用は，特記による。 　　使用する場合は，吊りボルトの引抜き試験を(3)により行い，強度確認のうえ，再使用とする。 　　ただし，軽易な場合は，監督職員の承諾を受けて，省略することができる。 　(2) あと施工アンカー 　　(ⅰ) 新たに吊りボルト用あと施工アンカーを設ける場合は，十分耐力のあるものとする。 　　(ⅱ) 施工は，既存スラブ内の打込み配管等の位置を確認し，吊りボルトの配置，割付けに注意して，天井下地材製造所の仕様により行う。 　　(ⅲ) あと施工アンカーの穿孔時に鉄筋に当たった場合は，吊りボルト等の取付けに有効で，かつ，耐力上支障のない部分に穿孔位置を変更する。 　　(ⅳ) (ⅲ)で使用しない孔は，セメントモルタル等を充填する。 　　(ⅴ) あと施工アンカーの引抜き試験は，(3)により，適用は特記による。 　(3) 引抜き試験は，400Ｎ程度の荷重により当該階において３箇所程度行い，抜けないことを確認する。 　　ただし，屋外の場合は，特記による。 (b) 吊りボルトの躯体への取付けは，鉄筋コンクリート造等の場合は埋込みインサート又はあと施工アンカーに，十分ねじ込み固定する。 　鉄骨造の場合は溶接等の適切な工法を用いて取り付ける。 　なお，ダクト等のため，躯体に直接吊りボルトが取り付けられない場合は，アングル等の鋼材を別に設けて，吊りボルトを取り付ける。 (c) 野縁の吊下げは，吊りボルト下部の野縁受ハンガーに野縁受を取り付け，これに野縁をクリップを用いて留め付ける。 　なお，クリップのつめの向きを，交互にして留め付ける。 　また，クリップの野縁受への留付けは，つめが溝側に位置するものは，野縁受の溝内に確実に折り曲げる。 (d) 下地張りがなく野縁が壁等に突き付く場合で，天井目地を設ける場合は，厚さ0.5mm以上のコ形又はＬ形の亜鉛めっき鋼板を，野縁端部の小口に差し込むか又は添え付けて留め付ける。 　また，下張り...

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ６章 内装改修工事  ６節 軽量鉄骨天井下地 6.6.3 形式及び寸法 (a) 野縁受，吊りボルト及びインサートの間隔は900mm程度とし，周辺部は端から150mm以内とする。 　ただし，屋外の場合は，特記による。 (b) 野縁の間隔は，表6.6.2による。 　ただし，屋外の場合は，特記による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ６章 内装改修工事  ６節 軽量鉄骨天井下地 6.6.2 材料 (a) 天井下地材は，JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (b) 野縁等の種類は，表6.6.1により，特記がなければ，屋内は19形，屋外は25形とする。 (c) あと施工アンカーは，所定の強度を有するものとする。 (d) 補強用金物は，防錆処理を行ったものとする。 (e) インサートは鋼製とし，防錆処理を行ったものとする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ６章 内装改修工事  ６節 軽量鉄骨天井下地 6.6.1 適用範囲  この節は，改修工事における屋内及び屋外の軽量鉄骨天井下地を新設する場合に適用する。 ただし，「特定天井及び特定天井の構造耐力上安全な構造方法を定める件」（平成25年8月5日 国土交通省告示第771号）に定める特定天井，天井面構成部材等の単位面積当たりの質量が 20kg/m2を超える天井，水平でない天井及びシステム天井によるものを除く。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ３章 防水改修工事  ９節 アルミニウム製笠木 3.9.3 工法  (a) 既存の笠木等の撤去及び新規アルミニウム製笠木の下地の補修の工法は，特記による。 なお，既存笠木等を撤去したのち，下地となる構造体の寸法及び形状により 3.9.2(c) によることが困難となる場合には，監督職員と協議する。 (b) 笠木の取付方法は，次による。 ただし，板材折曲げ形の取付方法は，特記による。 　(1) 笠木の固定金具 　　(ⅰ) 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重に対応した固定金具の間隔，固定方式等は，特記による。 　　(ⅱ) 固定金具の固定は，あと施工アンカーにより，(ⅰ)に基づき，堅固に取り付ける。 　　(ⅲ) コンクリート下地モルタル塗りの上に取り付ける場合は，コンクリート部分へのアンカー長さを確保する。 　(2) 笠木本体と固定金具との取付けは，はめあい方式によるはめあい，ボルトねじ締付け金具等による。 　(3) 笠木と笠木との継手部 (ジョイント部) は，ジョイント金具のはめあい方式によりはめあい，取付けを行うものとする。 　(4) コーナー部は，留め加工とし，溶接又は裏板補強を行ったうえで止水処理を施した部材を用いる。 　(5) (4)以外のコーナー部，突当り部等の工法は，笠木本体製造所の仕様による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ３章 防水改修工事  ９節 アルミニウム製笠木 3.9.2 材料 (a) 押出形材は，JIS H 4100 (アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材) によるA6063S (普通級) とする。 (b) アルミニウム板は，JIS H 4000 (アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条) による。 (c) アルミニウム製笠木の主な構成部材による種類は，表3.9.1により，適用は特記による。 (d) 表面処理 　(1) 笠木本体の材料の表面処理は， 表5.2.2［表面処理の種別］ により，種別は特記による。 　(2) 付属部品の表面処理は，笠木本体製造所の仕様による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 ３章 防水改修工事  ９節 アルミニウム製笠木 3.9.1 適用範囲  この節は，建物の屋上パラペット等の改修に使用するオープン形式(押出形及び板材折曲げ形）及びシール形式(板材折曲げ形) のアルミニウム製笠木に適用する。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成30年版 細目別内訳　14 ．金属 名　　　　　称 摘　　　　要  数  量   単位   単価  金     額 備     考  14 ．金属  (1) 外部 　マンホールふた  仕様、径 か所 　排水溝ふた  仕様、(材質)、寸法 m 　笠木  仕様(材質)、幅  部位 m 　笠木コーナー  形状、幅、仕様 (1   か所 式)  (別紙明細) 　天井金属成形板張り  材質、形状、厚さ m2 　天井廻り縁  金属成形板用  材質、(形状) m 　軽量鉄骨天井下地  仕様、下張りの有無 m2 　(軽量鉄骨天井下地 　振止め補強) (1   m2 式)  (別紙明細) 　軽量鉄骨天井下地 　開口部補強 (1   か所 式)  (別紙明細) 　壁アルミル－バ－  材質、形状  下地胴縁共 m2 か所 　吊り金物  材質  [図番号] か所 　丸環  材質  [図番号] か所 　懸垂幕受け金物  材質  [図番号] か所 　ラス張り  仕様 m2 　タラップ[足かけ]  材質  [図番号] か所 　タラップ[はしご型]  材質  [図番号] m 　手すり  材質、形状  [図番号] m 　旗竿受金物  材質、形状 か所 　煙突天板  材質、寸法  [図番号] か所 　煙突カバープレート  材質、寸法  [図番号] か所 計  (2) 内部 　マンホールふた  仕様、径 か所 　床点検口  材質、寸法 か所 　排水溝ふた  仕様、(材質)、寸法 m 　トラフふた ...

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  8節 手すり及びタラップ 14.8.2 手すり (a) 材料及び仕上げ 　(1) 材料の種別は、特記による。 　(2) 材料の表面処理の種別は、 ２節 による。 　(3) 塗装は、 18章［塗装工事］ による。 14.8.3 タラップ (a) 材料及び仕上げ 　(1) 材料の種別は、特記による。 　(2) タラップに用いる材料の表面処理の種別は２節により、適用は、特記がなければ、亜鉛めっきの場合は 表14.2.2 のＣ種とし、ステンレスの場合は研磨等の仕上げを行わなくてもよい。 　(3) 塗装は、 18章［塗装工事］ による。 (b) 工法 　(1) 形鋼を用いて、はしご形に加工する場合は、縦骨の継手は添え板をボルト締め、踏子は縦骨にかしめ付け、足金物は縦骨に径９mmボルトの二重ナット締め又は溶接とする。 　(2) 丸鋼の場合はコンクリート打込みとし、形鋼の場合は足金物を鉄筋に溶接して取り付ける。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  7節 アルミニウム製笠木 14.7.1 適用範囲 この節は、建物の屋上パラペット等に使用するオープン形式のアルミニウム製笠木に適用する。 14.7.2 材料 (a) アルミニウム製笠木の主な構成部材による種類は表14.7.1により、適用は特記による。 (b) コーナー部、突当り部等の役物は、笠木本体製造所の仕様による。 (c) 表面処理 　(1) 笠木本体の材料の表面処理は、特記による。 14.7.3 工法 (a) 笠木の固定金具 　(1) 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重に対応した固定金具の間隔、固定方法等は、特記による。 (c) 笠木と笠木との継手部 (ジョイント部) は、ジョイント金具のはめあい方式によりはめあい取付けを行うものとする。 (d) コーナー部は、留め加工とし、溶接又は裏板補強を行ったうえで止水処理を施した部材を用いる。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  6節 金属成形板張り 14.6.2 材料 (a) 金属成形板の種別及び表面処理は、特記による。 14.6.3 工法 (a) 取付け用下地は、特記がなければ、 ４節 による。 (e) 長尺のものの場合は、温度変化に対する伸縮調整継手を特記により設ける。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  5節 軽量鉄骨壁下地 14.5.2 材料 (a) 壁下地材は、JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 14.5.3 形式及び寸法 (a) スタッド、ランナーの種類は表14.5.1により、適用は、特記がなければ、スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (b) スタッドの間隔は、下地張りのある場合は450mm 程度、仕上材料を直張りするか、壁紙又は塗装下地の類を直接張り付ける場合は300mm程度とする。 14.5.4 工法 (c) 振れ止めは、床面ランナー下端から約 1.2ｍごとに設ける。 　ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。 (e) 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 　(1) 縦枠補強材は、上は梁、スラブ下の類に達するものとし、上下とも、あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。 　　なお、65形で補強材が4.0ｍを超える場合は、２本抱き合わせて、端部を押さえ、間隔 600mm程度に溶接し、組み立てたものを用いる。 (h) そで壁の端部は、(e)(1)により、スタッドに縦枠補強材と同材を添えて補強する。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  4節 軽量鉄骨天井下地 14.4.1 適用範囲 この節は、屋内及び屋外の軽量鉄骨天井下地に適用する。 ただし、「特定天井及び特定天井の構造耐力上安全な構造方法を定める件」 (平成25 年8 月5日 国土交通省告示第771 号) に定める特定天井、天井面構成部材等の単位面積当たりの質量が20kg/m2を超える天井、水平でない天井及びシステム天井によるものを除く。 14.4.2 材料 (a) 天井下地材は、JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (b) 野縁等の種類は表14.4.1により、特記がなければ、屋内は19形、屋外は25形とする。 14.4.3 形式及び寸法 (a) 野縁受、吊りボルト及びインサートの間隔は900mm程度とし、周辺部は端から150mm以内とする。 　ただし、屋外の場合は、特記による。 (b) 野縁の間隔は、表14.4.2による。 　ただし、屋外の場合は、特記による。 (e) 設計図書に表示されている開口部の補強 　(1) 照明器具、ダクト吹出し口等の開口のために、野縁又は野縁受が切断された場合は、同材で補強する。 　　また、ダクト等によって、吊りボルトの間隔が900mmを超える場合は、補強を行う。 　　補強方法は、特記による。 　(2) 天井点検口等の人の出入りする開口部は、野縁受と同材で取付け用補強材を設けて補強する。 (g) 下がり壁、間仕切壁等を境として、天井に段違いがある場合は、野縁受と同材又はＬ－30×30×3(mm)程度で、間隔2.7ｍ程度に斜め補強を行う。 (h) 天井のふところが 1.5ｍ以上の場合は、補強用部材又は［－19×10×1.2(mm)以上を用いて、吊りボルトの水平補強、斜め補強を行うこととし、補強方法は、特記がなければ、次による。 　なお、天井のふところが３ｍを超える場合の補強は、特記による。 　(1) 水平補強は、縦横方向に間隔 1.8ｍ程度に配置する。 　　なお、水平補強は、吊りボルトに適切な方法で接合する。 　(2) 斜め補強は、相対する斜め材を１組とし、縦横方向に間隔が 3.6ｍ程度に配置する...

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  2節 表面処理 14.2.1 ステンレスの表面仕上げ ステンレスの表面仕上げの種類は、特記がなければ、表面仕上げは、ＨＬ仕上げ 程度とする。 ただし、屋内で軽易な場合は、No.2Ｂ仕上げ程度とすることができる。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (a) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表 14.2.1により、種別及び皮膜又は複合皮膜の種類は、特記による。 　特記がなければ、皮膜又は複合皮膜の種類は、表 14.2.1 による。 (b) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (c) 種別が表14.2.1のＡ種及びＣ種の場合は、表面処理後に次の処置を行う。 　(1) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (a) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 14章 金属工事  1節 一般事項 14.1.3 工法 (b) あと施工アンカー 　(4) あと施工アンカーの引抜き耐力の確認試験は次により、適用は特記による。  　　ただし、軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて試験を省略することができる。 　　(ⅰ) 引抜き耐力の確認試験は、引張試験機による引張試験とする。 　　(ⅱ) 試験箇所数は、同一施工条件のあと施工アンカーを１ロットとし、１ロット当たり３本以上とする。 　　(ⅲ) 引張試験は、設計用引張強度に等しい荷重を試験荷重とし、過大な変位を起こさずに耐えられるものを合格とし、すべての試験箇所が合格すれば、そのロットを合格とする。 　　　なお、設計用引張強度は、特記による。特記がなければ、 1.2.2［施工計画書］ の品質計画において定めたものとする。 　　(ⅳ) (ⅲ)の試験において、１箇所でも不合格のものがあった場合には、さらに、そのロット全数の20％を抜き取り、試験箇所の全数が合格すれば、ロットを合格とし、１箇所でも不合格のものがあった場合には、全数について、(ⅲ)による引張試験を行う。 　　(ⅴ) 不合格となったものは、切断等の処置を行い、(1)から(3)までにより、新たに施工し、さらに、(ⅲ)による引張試験を行う。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

アルミ製水切材および腰水切材の一般的なW・H寸法と、コーナー役物の寸法です。 図面に明記されていおらず質問できなかったときなどに、これを参考にして近いもので想定できると考えています。 水切材 （株）ABC商会　アルウィトラＤタイプ  Ｗ  Ｈ１ Ｈ２ コーナー役物寸法 30 80 55 300×300 50 80 55 300×300 70 80 55 300×300 腰水切材 （株）ABC商会　アルウィトラRD Cタイプ／WAGタイプ  種類   Ｗ   Ｈ  コーナー役物寸法 RD C 117 55 500×500 RD C 142 55 500×500 RD C 167 55 500×500 RD C 192 55 500×500 RD C 217 55 500×500 WAG 163 55 500×500 WAG 213 55 500×500 WAG 263 55 500×500 WAG 313 55 525×525 WAG 363 55 575×575 WAG 413 55 625×625 WAG 463 55 675×675 WAG 513 55 725×725 WAG 563 55 775×775 WAG 613 55 825×825

アルミ製・ステンレス製既製品パラペット笠木について、幅寸法とコーナー部役物寸法を一覧表にしてみました。 幅違いコーナーやクランクコーナーなどの特殊な役物は、この表には含んでいません。 幅 コーナー役物寸法 100（理研） 500×500 135 130（ツヅキ、サン） 500×500 140（サン） 500×500 150 500×500 160（サン） 500×500 175 170（サン） 500×500 180（サン） 500×500 200 500×500 225 500×500 250 500×500 275 500×500 300 500×500 325 500×500 525×525（ABC） 600×600（三協） 350 500×500 550×550（ABC） 600×600（三協） 400 600×600 700×700（サン、理研） 450 650×650 700×700（サン） 475（サン） 800×800 500 700×700 800×800（サン） &525（サン） 800×800 550 750×750（ABC、ツヅキ） 800×800（三協、理研、サン） 575（サン） 800×800 600 800×800 650（ABC、三協） 850×850（ABC） 900×900（三協） 700（ABC、三協） 900×900 750（ABC、三協） 950×950（ABC） 1,000×1,000（三協） 800（ABC、三協） 1,000×1,000 表中の（ ）の記載は、下記のとおり。 （ABC） ABC商会 （三協） 三協立山 （理研） 理研軽金属工業 （ツヅキ） ツヅキ （サン） サンレール 表は上記の５社について調べたものですが、メーカーによっては扱っていない幅もあります。 パラペット笠木幅の寸法は、図面などにはっきりと記載がない場合も多く、そのような場合は質問書で質問するか、パラペットの躯体寸法に仕上厚さ・余幅を加算してパラペット笠木幅を決定することになります。 その笠木幅を決定するための資料と考えています。 コーナー部役物寸法については、長さ計上する笠木の長さから、役物分の寸法を差し...