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21章排水工事 2節屋外雨水排水(標準仕様書(建築)H28 抜粋)

国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版
積算業務向け抜粋
21章 排水工事
 2節 屋外雨水排水

21.2.1 材料

(a) 排水管用材料は表21.2.1により、材種、管の種類、呼び径等は特記による。
表 21.2.1 排水管用材料

(b) 遠心力鉄筋コンクリート管のソケット管をゴム接合とする場合のゴム輪は、JIS K 6353 (水道用ゴム) のⅣ類とする。

(c) 硬質ポリ塩化ビニル管のゴム輪形受口に使用するゴム輪の材料は、JIS K 6353に規定するⅠ類Aとする。

(d) 側塊は、JIS A 5372 (プレキャスト鉄筋コンクリート製品) のマンホール側塊により、形状及び寸法は、特記による。

(e) 排水桝及びふたの種類等は、特記による。
 ただし、鋳鉄製ふたは、空気調和・衛生工学会規格 SHASE-S209 (鋳鉄製マンホールふた) により、名称、種類及び適用荷重は、特記による。

(f) グレーチングの材質、用途、適用荷重、メインバーピッチ等は、特記による。

(g) 地業の材料は次により、適用は特記による。

 (1) 砂地業に使用する砂は、シルト、有機物等の混入しない締固めに適した山砂、川砂又は砕砂とする。

 (2) 砂利地業に使用する砂利は、再生クラッシャラン、切込砂利又は切込砕石とし、粒度は、JIS A 5001 (道路用砕石) による C-40、C-30、C-20程度のものとする。

(h) コンクリートは、特記がなければ、6章 14 節[無筋コンクリート]により、設計基準強度は18N/mm2 とする。
 ただし、コンクリートが軽易な場合は、調合を容積比でセメント1:砂2:砂利4程度とすることができる。

(i) 鉄筋は、5章2節[材料]により、種類の記号はSD295A とする。

(j) 寒冷地に適用される凍上抑制層に用いる材料は、特記により、有機物、ごみ等を含まないものとする。
 なお、砂を用いる場合の粒度は、表21.2.2による。
表 21.2.2 凍上抑制層用砂の粒度

(k) 砂の粒度試験はJIS A 1102 (骨材のふるい分け試験方法) により、適用は特記による。

(l) モルタル用材料は15.2.2[材料]により、調合は容積比でセメント1:砂2とする。

(m) 埋戻しに用いる材料は表 3.2.1[埋戻し及び盛土の種別]により、種別は、特記がなければ、B種とする。

21.2.2 施工

(b) 根切り

 (1) 遠心力鉄筋コンクリート管の場合の根切り底の継手箇所は、必要に応じて、増掘りをする。

 (2) (1)以外の排水管の場合の根切り底は、勾配付きに仕上げる。

(f) 側塊、排水桝

 (1) 地業は、4.6.3[砂利及び砂地業]及び4.6.4[捨コンクリート地業]による。

 (2) コンクリート用型枠は、6.8.3[材料]による。

 (3) 側塊は、モルタル接合とする。

 (4) 外部見え掛り面は、必要に応じて、モルタルを塗り付けて仕上げる。

 (5) 内法が600mm を超え、かつ、深さ1.2mを超える排水桝には、径22mm、幅 400 ㎜のステンレス製、径 22mm、幅 400 ㎜の防錆処置を行った鋼製又は径 19mm の合成樹脂被覆加工を行った足掛け金物を300㎜間隔で取り付ける。
  ただし、既製のマンホール側塊の足掛け金物は、マンホール側塊製造所の仕様による。

 (6) 排水管の切断部の小口は、平らに仕上げ、桝との接合部は、排水管が桝の内面に突き出るように取り付ける。
  桝との隙間には、水漏れがないように、モルタルを桝の内外から詰めて仕上げる。

 (7) 汚水の混入する排水桝には、インバートを設ける。
  インバートは、排水管の施工後、底部に流線方向にならって半円形の溝を作り、モルタルで仕上げる。

(g) 遠心力鉄筋コンクリート管

 (1) 基床の厚さ及び種類は、特記による。

(h) 硬質ポリ塩化ビニル管

 (1) 基床の厚さ及び種類は、特記による。

 (3) コンクリート製マンホール及び桝との取付け部には、管の外面に砂付け加工を行った管を使用する。

 (4) マンホールなどのコンクリート構造物に接続する場合は、構造物から1m以内にゴム輪接合部を設ける。

(j) 発生土の処理は、3.2.5[建設発生土の処理]による。

21.2.3 試験

(a) 通水試験
 排水管の埋戻しに先立ち、排水に支障がないこと及び漏水のないことを確認する。
 さらに、すべての系統が完了したのち、通水試験を行う。

国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。
(分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています)
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
 官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省

なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。
次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

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