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ラベル(科目-13屋根及びとい工事)が付いた投稿を表示しています

勾配屋根の隅棟(下り棟)・谷の長さ計算(隅棟・谷の水平長さから算出)

勾配屋根の隅棟(下り棟)・谷の実際の長さを、屋根伏図の寸法と勾配から算出しようとすると、勾配に対して45度の角度が付くため少し計算が面倒です。 屋根勾配と隅棟・谷部分の水平長さから、実際の長さを算出できるようにしてみました。 ※ 半角数字で入力してください。 [例]3寸勾配(3/10)→L:10、H:3 勾配が分かればいいので、断面図などで計測した寸法でもOKです。 隅棟・谷の水平長さLs: mm 屋根勾配(長さ)L: 屋根勾配(高さ)H: 隅棟・谷の実際の長さ: mm 計算内容の解説 隅棟・谷の長さ(Lz)をどのように計算しているか計算式の説明です。 説明用の式で使っている各記号は、以下のとおりです。  L:屋根勾配(長さ)  H:屋根勾配(高さ)  Ls:隅棟・谷の水平長さ  Hs:隅棟・谷の高さ  Lz:隅棟・谷の実長 【解説】谷の実長Lzは、次の式で計算できます。 計算結果の四捨五入は、計算の最後で小数点以下3桁を四捨五入して、小数部2桁までにしています。

折板などの金属屋根に設ける工作物の水上にはカバーが必要

折板・瓦棒葺などの出っ張りのある金属屋根の中間部に、塔屋・はと小屋(設備配管取り出し口)・ベンチレーター・トップライトなどの工作物を設ける場合、工作物の周囲には金属屋根との取り合い部に水切りを設けます。 ただし、工作物の水上については、金属屋根との取り合いを塞ぐだけの水切では、その水上に雨水が溜まってしまいます。 これを防ぐために、通常は工作物と水上の棟まで間にカバーを設けます。 屋根の軒先・けらば・棟・外壁取り合い部などの詳細図がある場合でも、このカバーについては図示がない場合も多いので、拾い落しがないように注意が必要です。 特に、ある程度精度が必要となってくる精概算の場合、図示がない場合が多いと思います。 また、積算作業途中の設計変更や、VECD提案などで工作物が追加される場合は、なおさら拾い落しやすい項目です。 チェックリストなどに項目を設けて、その都度確認するのがおすすめです。 積算ソフトでは、あらかじめ標準的な項目を用意しておけると思いますので、水上カバーの項目も用意しておくと、拾い落しを防げると思います。 水上カバーは基本的には金属屋根の上面に、金属屋根と重複するように見込めばいいと思いますが、工作物の幅が広く面積が大きくなる場合は、水上部分を出っ張りのない平葺の金属屋根に置き換える場合もあります。 工作物の水上部分の面積が大きい場合は、設計者に質問しておいた方がいいでしょう。

3章防水改修工事 8節とい 3.8.2材料(改修標準仕様書(建築)H28)

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 3章 防水改修工事  8節 とい 3.8.2 材料 (a) とい といその他は,表 3.8.1により,材種等は,特記による。 (b) ルーフドレン ルーフドレンは表3.8.2による。 (c) とい受金物 とい受金物は,溶融亜鉛めっきを行った鋼板製とし,表3.8.3による。 なお,足金物は,溶融亜鉛めっきを行ったものとする。 (d) 防露材 防露に用いる材料は,表 3.8.4 による。 ただし,防露材のホルムアルデヒドの放散量は,特記による。 特記がなければ,F☆☆☆☆とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。   官庁営繕:公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

3章防水改修工事 8節とい 3.8.3工法(改修標準仕様書(建築)H28)

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 3章 防水改修工事  8節 とい 3.8.3 工法 (a) 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法は,特記による。 (b) 鋼管製といの工法は,次による。  (1) 継手は,排水管継手とする。   ただし,やむを得ない場合は,径が80mmを超える管については,溶接継手とすることができる。   なお,溶接は 8章15節[溶接接合] に準じて行う。   また,管の接続後のねじ切り部及び溶接の箇所には, 表 7.3.2[亜鉛めっき鋼面錆止め塗料の種別] のB種の錆止め塗料を塗り付ける。  (2) 防火区画を貫通する場合は,とい周囲の隙間にモルタル又はロックウール保温材を充填する。  (3) 防火区画以外の貫通部で,遮音性,気密性等に支障のある貫通部は,とい周囲の隙間にモルタルを充填する。  (4) 下がり止めは,厚さ6mm程度の金物2個を上下端及び中間1本おきの受金物ごとに,屋内で各階にスラブがある場合は,スラブごとに取り付ける。 (c) 鋼管製といの防露巻工法 鋼管製といの防露巻きは,特記による。 特記がなければ,表3.8.5により,施工箇所に応じて行う。 (d) といの床貫通部が屋内の見え掛かりとなる場合は,ステンレス鋼板厚さ0.2mm の幅木を設け,天井取合い部には回り縁を設ける。 (e) とい受け金物の工法  (1) たてどい受金物の形式は,原則として輪鉄を丁番造りとし,足鉄に輪鉄を小ボルト2本締めとする。  (2) たてどい受金物の取付けは,特記による。  (3) スレート波板には,原則として軒どい受金物を直接取り付けない。 (f) 硬質ポリ塩化ビニル管製といの工法  (1) 継手は,冷間接合とし,接着剤を用いて固定する。  (2) 下がり止めは,製造所の仕様により固定する。 (g) 硬質塩化ビニル雨どいの取付け工法は,製造所の仕様による。 (h) ルーフドレンの工法 ルーフドレンの取付けは,特記による。 特記がなければ,水はけよく,床面より下げ,周囲の隙間にモルタルを充填する。 なお,モルタルの調合は,容積比でセメント1:砂3とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公...

3章防水改修工事 8節とい 3.8.1適用範囲(改修標準仕様書(建築)H28)

国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 3章 防水改修工事  8節 とい 3.8.1 適用範囲  この節は,雨水を排水するといの改修に適用する。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の複製です。 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。   官庁営繕:公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

細目別内訳 13.屋根及びとい(公共建築工事内訳書標準書式(建築工事編)平成30年版)

公共建築工事内訳書標準書式(建築工事編)平成30年版 細目別内訳 13 .屋根及びとい 名     称 摘    要  数  量   単位   単価  金     額 備     考  13 .屋根及びとい  (1) 外部  長尺金属板葺  仕様、形状、工法 m2  折板葺  仕様、形状、工法 m2  金属屋根役物  仕様、形状 (1   m か所 式)  (別紙明細)  ルーフドレン  材質、径、形式 か所  とい  材質、径 m  (鋼管製とい防露巻き)  部位、径 m  とい掃除口  部位、径 か所  (とい受石) か所 計  (2) 内部  とい  材質、径 m  鋼管製とい防露巻き  部位、径 m  とい掃除口  部位、径 か所 計                                     ( )は必要に応じて計上する。 この資料は、公共建築工事内訳書標準書式(建築工事編)平成30年版の複製で、工種などごとにページ分けし、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →   公共建築工事内訳書標準書式 建築工事編(平成30年版)

13章屋根及びとい工事 5節とい(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋)

国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 積算業務向け抜粋 13章 屋根及びとい工事  5節 とい 13.5.1 適用範囲 この節は、雨水を排水するといに適用する。 13.5.2 材料 (a) とい といその他は表13.5.1により、材種等は、特記による。 (b) ルーフドレン ルーフドレンは表13.5.2による。 (c) とい受金物 とい受金物は溶融亜鉛めっきを行った鋼板製とし、表13.5.3 による。 なお、足金物は、溶融亜鉛めっきを行ったものとする。 (d) 防露材 防露に用いる材料は、表13.5.4による。 ただし、防露材のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ、F☆☆☆☆とする。 13.5.3 工法 (a) 鋼管製といの工法は、次による。  (1) 継手は、排水管継手とする。   ただし、やむを得ない場合は、径が80mmを超える管については、溶接継手とすることができる。   なお、溶接は、 7章6節[溶接接合] に準じて行う。また、管の接続後のねじ切り部及び溶接の箇所には、 表18.3.2[亜鉛めっき鋼面錆止め塗料の種別] のB種の錆止め塗料を塗り付ける。  (2) 防火区画を貫通する場合は、とい周囲の隙間にモルタル又はロックウール保温材を充填する。  (3) 防火区画以外の貫通部で、遮音性、気密性等に支障のある貫通部は、とい周囲の隙間にモルタルを充填する。  (4) 下がり止めは、厚さ6mm程度の金物2個を上下端及び中間1本おきの受金物ごとに、屋内で各階にスラブがある場合は、スラブごとに取り付ける。 (b) 鋼管製といの防露巻工法 鋼管製といの防露巻きは、特記がなければ、表13.5.5により、施工箇所に応じて行う。 (c) といの床貫通部が屋内の見え掛かりとなる場合は、ステンレス鋼板厚さ0.2mm の幅木を設け、天井取合い部には回り縁を設ける。 (g) ルーフドレンの工法  (1) 取付けは、原則として、コンクリートに打込みとし、水はけよく、床面より下げた位置とする。   取付け位置には、必要に応じて、コンクリートを打増しする。  (2) やむを得ずあと付けとする場合は、周囲の隙間にモルタルを充填する。...

13章屋根及びとい工事 4節粘土瓦葺(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋)

国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 積算業務向け抜粋 13章 屋根及びとい工事  4節 粘土瓦葺 13.4.1 適用範囲 この節は、粘土瓦を使用した屋根に適用する。 13.4.2 材料 (b) 瓦桟木及び桟木取付け用部材等  (1) 瓦桟木の材質、寸法等は、特記がなければ、材質は杉又はひのきとし、寸法は幅21×高さ 15(mm)以上として、 12.3.1[防腐・防蟻処理] による防腐処理を施したものとする。 (c) 棟補強用心材 棟補強用心材の材質、寸法は、特記がなければ、材質は杉又はひのきとし、寸法は幅40×高さ 30(mm)以上として、 12.3.1 による防腐処理を施したものとする。 (e) 下葺材料は、 13.2.2(c) による。 (f) 葺土 葺土は、なんばんしっくい又はモルタルとする。 なんばんしっくいは既調合のものを使用し、その調合は製造所の仕様による。 モルタルの調合 (容積比) は、セメント1:砂4に混和剤適量とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。 (分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています) 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。   官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

13章屋根及びとい工事 3節折板葺(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋)

国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 積算業務向け抜粋 13章 屋根及びとい工事  3節 折板葺 13.3.1 適用範囲 この節は、鋼板製屋根用折板 (以下この節において「折板」という。) を使用した屋根に適用する。 13.3.2 材料 (a) 折板は、JIS A 6514 (金属製折板屋根構成材) により、形式、山高、山ピッチ、耐力及び材料による区分並びに厚さは、特記がなければ、形式による区分は重ね形又ははぜ締め形、材料による区分は鋼板製とする。 (b) 折板に使用する材料は 表 13.2.1 により、適用は特記による。 (c) タイトフレームに使用する材料は、JIS A 6514 により、JIS G 3302 (溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) を除く鋼材の表面処理は、 表14.2.2[鉄鋼の亜鉛めっきの種別] のE種とする。 ただし、直接外気の影響を受けない屋内の場合は、F種とすることができる。 (d) パッキングは、厚さ5mm 以上のブチルゴム若しくはクロロプレンゴム製又は厚さ6mm以上のアスファルト若しくはポリプロピレン樹脂含浸ポリエステル繊維フェルト製とする。 13.3.3 工法 (b) 折板葺の工法は、(a)以外の仕様は、次による。  (4) 折板のけらば納めは、けらば包みによる方法を原則とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。 (分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています) 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。   官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

13章屋根及びとい工事 2節長尺金属板葺(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋)

国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 積算業務向け抜粋 13章 屋根及びとい工事  2節 長尺金属板葺 13.2.1 適用範囲 この節は、長尺金属板による横葺、瓦棒葺、平葺等の屋根葺形式に適用する。 13.2.2 材料 (a) 長尺金属板の種類は表13.2.1により、長尺金属板の種類に応じた板及びコイルの種類、塗膜の耐久性の種類、めっき付着量、厚さ等は、特記がなければ、JIS G 3322 (塗装溶融55%アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯) の屋根用コイルとし、種類及び記号による表示は、特記による。 (b) 留付け用部材 留付け用部材は、亜鉛めっきを施した鋼製又はステンレス製品とする。 (c) 下葺材料 下葺材料は、JIS A 6005 (アスファルトルーフィングフェルト) によるアスファルトルーフィング940又は改質アスファルトルーフィング下葺材 (一般タイプ、複層基材タイプ、粘着層付タイプ) とし、種類は特記による。 ただし、釘又はステープルが打てない下地の場合は、改質アスファルトルーフィング下葺材 (粘着層付タイプ) とする。 13.2.3 工法 (7) 壁との取合い部 壁との取合い部は、原則として、雨押え納めとする。 雨押えの立上り寸法は、120㎜程度 (一文字葺にあっては90㎜程度) とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。 (分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています) 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。   官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

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