建築積算とデジタルデバイスの研究室

公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成30年版 細目別内訳　3 ．地業 名　　　　　称 摘　　　　要  数  量   単位   単価  金     額 備     考  3 ．地業  (1) 地業 　砂利地業  材工共 m3 　捨コンクリート地業  強度、ｽﾗﾝﾌﾟ、材工共 m3 　床下防湿層敷き  材種、厚さ m2 　(砂敷き)  厚さ m2 　(地盤の載荷試験) 1   式  (別紙明細) 計  (2) 既製コンクリート杭地業 　既製コンクリート杭  試験･一般杭の別  種別、径、長さ 本 　施工費  工法 1   式  (別紙明細) 　(杭頭処理) (1   本 式)  (別紙明細) 　(杭頭補強) (1   本 式)  (別紙明細) 計  (3) 場所打ちコンクリート杭地業 　普通コンクリート  強度、スランプ m3 　(構造体強度補正) 1   式  (別紙明細) 　異形鉄筋  規格、径 t  所要数量 　鋼板  規格、形状、寸法 t  所要数量 　鋼材類スクラップ控除 1   式  ▲  (別紙明細) 　施工費  工法 1   式  (別紙明細) 　杭頭処理 (1   m3 式)  (別紙明細) 　(杭の載荷試験) (1   本 式)  (別紙明細) 計 　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　 　　　　 　　　　　 （　）は必要に応じて計上する。 この資料は、公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成３０年版の複製で、工種などごとにページ分けし、読みやすくしたものです。 ...

公共建築数量積算基準 平成29年版 第3編 土工・地業  第2章 地業   第2節 地業の計測・計算    2 地業の計測・計算 （１）既製杭 １）既製杭とは、コンクリート製、鋼製等の既製杭による杭地業をいう。 ２）既製杭の数量は、材種、形状、寸法、工法等により区分し、継手を考慮した杭のセット本数とする。 （２）場所打コンクリート杭 １）場所打コンクリート杭とは、コンクリート現場打の杭地業をいう。 ２）場所打コンクリート杭の数量は、材種、形状、寸法、工法等により区分し、原則として杭の箇所数（本数）による。 　コンクリート体積については杭工法及び杭径による適切な割増をした数量とする。 　また、必要に応じて杭頭部にコンクリートの余盛りを加算する。 ３）杭に用いる鉄筋の所要数量を求める場合は設計数量に対し、３％増を標準とする。 （３）特殊地業 １）特殊地業とは、軟弱地盤を改良し、土の沈下を防止するため、土の締固め、脱水、固結、置換等により形成する地業をいう。 ２）特殊地業の数量は、材種、形状、寸法、工法等により区分し、その改良土別及び場所ごとに改良される土の地山体積とする。 （４）ラップルコンクリート １）掘削、山留め等の計測・計算は、 第３編第１章第２節の土工の計測・計算 の定めによる。 ２）コンクリート、型枠の計測・計算は、 第４編第２章第２節の２各部分の計測・計算の（１）の独立基礎 に準じる。 ３）型枠を使用しない場合のラップルコンクリート数量は、割増を行った数量とする。 （５）砂利地業等 １）砂利地業等とは、根切り底における基礎下等の砂利地業、砕石地業及び捨コンクリートをいい、その数量は、設計図書による面積とその厚さとの積による体積とし、その種類により区分する。 　なお、設計図書に記載のない場合は躯体側面より０．１ｍ出幅を加えた寸法とする｡ ２）杭径が６００㎜未満の杭部分の砂利地業及び捨コンクリートの欠除はないものとする。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらから...

公共建築数量積算基準 平成29年版 第3編 土工・地業  第2章 地業   第2節 地業の計測・計算    1 通則 １）杭地業の計測・計算は、設計図書による。 ２）杭頭の処理等の数量は、既製コンクリート杭は寸法等ごとの本数又は場所打コンクリート杭はその体積、鉄筋等の質量とする。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →  公共建築数量積算基準（平成29年版）

公共建築数量積算基準 平成29年版 第3編 土工・地業  第2章 地業   第1節 地業の定義 地業とは、基礎杭、地盤改良等の建物等を支持する部分、砂利地業等をいう。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →  公共建築数量積算基準（平成29年版）

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 4章 地業工事  6節 砂利、砂、捨コンクリート地業等 4.6.2 材料 (a) 砂利地業に使用する砂利は、再生クラッシャラン、切込砂利又は切込砕石とし、粒度は、JIS A 5001 (道路用砕石) によるC－40程度のものとする。 (b) 砂地業に使用する砂は、シルト、有機物等の混入しない締固めに適した山砂、川砂又は砕砂とする。 (c) 捨コンクリート地業に使用するコンクリートは、 ６章14 節［無筋コンクリート］ による。 (d) 床下防湿層は、ポリエチレンフィルム等で、厚さ0.15mm 以上とする。 4.6.3 砂利及び砂地業 (a) 砂利及び砂地業の厚さは、特記がなければ、60mmとする。 (e) 砂利地業の上に直接4.6.5による床下防湿層を施工する場合は、防湿層の下に目つぶし砂を敷き均す。 4.6.4 捨コンクリート地業 (a) 捨コンクリートの厚さは、特記がなければ、50mmとする。 (b) (a)以外は、 ６章14節［無筋コンクリート］ による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 4章 地業工事  5節 場所打ちコンクリート杭地業 4.5.3 材料その他 (a) 鉄筋 　(1) 鉄筋は、 ５章２節［材料］ による。 　(2) 鉄筋の加工及び組立 　　(ⅲ) 鉄筋かごの補強は、杭径 1.5ｍ以下の場合は鋼板 6×50(mm)、1.5ｍを超える場合は鋼板9×50～75(mm)の補強リングを３ｍ以下の間隔で、かつ、１節につき３箇所以上入れ、リングと主筋との接触部を溶接する。 　　　溶接長さは、補強材の幅とする。 　　(ⅴ) 組み立てた鉄筋の節ごとの継手は、原則として、重ね継手とする。 　　　重ね継手長さは、 表 5.3.2［鉄筋の重ね継手の長さ］ による。 　　(ⅵ)組み立てた鉄筋には、孔壁と鉄筋の間隔を保つために必要なスペーサーを付ける。 　　　スペーサーは、ケーシングチューブを用いる場合はD13 以上の鉄筋とし、ケーシングチューブを用いない場合で、杭径 1.2ｍ以下の場合は鋼板 4.5×38(mm)、1.2ｍを超える場合は鋼板4.5×50(mm)程度のものとする。 (b) コンクリート 　(1) セメントは、 6.3.1［コンクリートの材料］(a) により、種類は特記がなければ、高炉セメントＢ種とする。 　(2) 混和剤は、 6.3.1［コンクリートの材料］(d)(ⅰ) による。 　(4) コンクリートの種別は表 4.5.1 により、適用は特記による。 　　ただし、 4.5.5 に規定する工法を用いる場合は，工法で定められた条件の値とする。 　(5) コンクリートの調合管理強度は、設計基準強度（Fc）に構造体強度補正値（S）を加えた値とし、(4)を満足するように定める。 　(6) 構造体強度補正値（S）の値は、３N/㎜ 2 とする。 　　ただし、 4.5.5 に規定する工法を用いる場合は、工法で定められた条件の値とする。 4.5.4 アースドリル工法、リバース工法及びオールケーシング工法 (c) 本杭 　(10) 杭頭部には、 表4.5.1 のＡ種で500mm 以上、Ｂ種で800mm 以上の余盛りを行う。 4.5.5 場所打ち鋼管コンクリート杭工法及び拡底杭工法 ...

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 4章 地業工事  4節 鋼杭地業 4.4.2 材料 (a) 鋼杭の材料は表4.4.1により、種類の記号及び寸法は、特記による。 (b) 鋼杭の先端部形状及び補強は、鋼管杭で打込み工法の場合、先端部は開放形とし、補強は図 4.4.1及び表4.4.2 による。 (c) 溶接材料は、 7.2.5［溶接材料］ による。 4.4.3 打込み工法 試験杭及び本杭の工法は、 4.3.3 による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 4章 地業工事  3節 既製コンクリート杭地業 4.3.2 材料 (c) 溶接材料は、 7.2.5［溶接材料］ による。 (d) セメントは、 6.3.1［コンクリートの材料］(a) による。 4.3.3 打込み工法 (e) 試験杭 　(1) JIS A 7201により杭打ち試験を行い、打込み深さ、最終貫入量等の管理基準値を定める。 (f) 本杭 　(1) 杭の取扱い及び工法については、JIS A 7201による。 4.3.4 セメントミルク工法 (e) 試験杭 　(1) 掘削試験を行い、孔径、支持地盤の確認、掘削深さ、建込み中の鉛直度、高止まり量、セメントミルク量、施工時間等の管理基準値を定める。 (f) 本杭 　(6) 安定液、根固め液及び杭周囲固定液 　　(ⅱ) 根固め液は、水セメント比 70％（質量百分率）以下のセメントミルクとし、注入量(㎥)は掘削断面積(m2)×2(ｍ)以上とする。 4.3.6 継手 (a) 杭の継手の工法は、アーク溶接又は無溶接継手とし、適用は特記による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 4章 地業工事  2節 試験及び報告書 4.2.2 試験杭 (a) 試験杭の位置、本数及び寸法は、特記による。 (b) 試験杭は、 ３節から５節 までによる。 (c) 試験杭は、試験杭以外の杭（以下「本杭」という。）に先立ち施工するものとし、試験杭の結果により、本杭の施工における各種管理基準値等を定める。 (d) 試験杭の施工設備は、原則として、本杭に用いるものを使用する。 4.2.3 杭の載荷試験 (a) 杭の載荷試験は鉛直又は水平載荷試験とし、適用は特記による。 4.2.4 地盤の載荷試験 (a) 地盤の載荷試験は平板載荷試験とし、適用は特記による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。