建築積算とデジタルデバイスの研究室

上部が四角錐台の独立基礎のコンクリート体積および型枠面積を計算し、計算結果をクリップボードにコピーできます。 ※ 半角数字で入力してください。 底部X寸法Xk： mm 底部Y寸法Yk： mm 上部X寸法Xc： mm 上部Y寸法Yc： mm 下部H寸法H1： mm 上部H寸法H2： mm コンクリート体積： m3 （下部体積： m3） （上部体積： m3） 型枠面積： m2 （下部型枠面積： m2） （上面型枠面積： m2） コンクリート体積(1,000倍)： 型枠面積(1,000倍)： 1,000倍体積・面積は、数量のコピー先がmm単位入力の場合に使います。 解説 上部が四角錐台の独立基礎の数量算出を想定していますが、H1・Xk・Ykを入力しなければ上部の四角錐台部分のみの数量、H2・Xc・Ycを入力しなければ立方体の基礎の数量として算出することもできます。 上面の型枠は、X方向またはY方向のどちらかの勾配が3/10を超える場合に算出されます。 勾配が3/10以下の場合は、上面の型枠は"0"になります。

階段部分のコンクリートの平均厚を、踏面寸法と蹴上寸法から算出します。 ※ 半角数字で入力してください。 踏面寸法ｗ： mm 蹴上寸法ｈ： mm 床版厚さｔ： mm 段部平均厚さｔａ： mm 段床平均厚さＴ： m2 備考 このページでは階段部分のコンクリート体積は、階段幅×階段長さ×階段部平均厚さで求めると考えて、階段部平均厚さを算出しています。 もう一つの方法としては、床版厚さｔを除いた段型部分は、下の図のように横方向にスライドして考え、階段幅×（1段分の踏面×全体高さ）／２ で求める方法もあります。 この方法の利点は、折り返して上がっていく階段でも階段幅が一定であれば、1行の式で算出できるところです。 ただし、床版厚さｔ部分は別に算出しないといけないので、手間は同じでしょうか。

斜面の勾配が〇／１０の形式で記載されていない場合に、３／１０を超えているか計算して判定します。 ※ 半角数字で入力してください。 ＬとＨの比で計算するので、単位はmmでもｍでもOKです。 勾配が分かっている場合であれば（例えば2.5／4））、L＝4・H＝2.5を入力します。 水平長さＬ： 高さＨ： 勾配： ／10 判定： 【備考】 公共建築数量積算基準 平成29年版 第4編 2章 2節コンクリート部材の計測・計算 1通則 の(2)型枠 4)により、勾配が3／10を超える部分は上面の型枠を見込む必要があります。 斜面の勾配が３／１０を超える場合は、その部分の上面型枠又はコンクリートの上面の処理を計測・計算の対象とする。 勾配屋根スラブや基礎天端に勾配が付いている場合などが対象になります。 勾配屋根の場合は勾配が〇／10といった具合にちゃんと書いてある場合が多いので、その〇が3より大きければ上面型枠が必要だとすぐに分かりますが、〇／10と書いてなかったり、基礎の上面などその他の部位の場合は〇／10と書いてないので、その部分の寸法から〇／10に置き換えて計算して判断しないと、3／10を超えるか分かりません。 ここでは、その部分の水平長さと高さを入力したら、その勾配が〇／10になるか計算します。 勾配を〇／10にする計算は10／Ｌ×Ｈなので、そんなに難しくはないですが、たまにしか計算しないと「あれっ、どうやって計算するんだっけ？」となったり、電卓の入力間違いもあるかもしれないので、これが役に立つかもしれません。 計算は小数部4桁目で四捨五入して、小数点以下3桁まで表示しています。

公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成30年版 細目別内訳　6 ．型枠 名　　　　　称 摘　　　　要  数  量   単位   単価  金     額 備     考  6 ．型枠  (1) 躯体 　普通合板型枠  基礎部 m2 　普通合板型枠  構造  地上軸部、階高 m2 　普通合板型枠  地下軸部、階高 m2 　普通合板型枠  地下軸部片面、階高 m2 　打放し合板型枠  構造、地上軸部  種別、階高 m2 　(床型枠用鋼製デッキプレート)  厚さ、材工共 m2 　(先付けタイル用型枠) m2 　(円形打放し型枠)  材質、径 m 　型枠運搬 m2 　耐震スリット  材質、寸法 (1   m 式)  (別紙明細) 　目地棒  寸法 (1   m 式)  (別紙明細) 　(スリーブ)  材種、寸法 (1   か所 式)  (別紙明細) 計  (2) 外部仕上 　打放し面補修  一般、曲面の別  種別、ｺｰﾝ処理有無の別 m2 　型枠  簡易な機械基礎程度 m2 　型枠運搬 m2 計  (3) 内部仕上 　打放し面補修  一般、曲面の別  種別、ｺｰﾝ処理有無の別 m2 　型枠  簡易な機械基礎程度 m2 　型枠運搬 m2 計 　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　 　　　　 　　　　　 （　）は必要に応じて計上する。 この資料は、公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成３０年版の複製で、工種などごとにページ分けし、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →   公共建築工事内訳書標準書式 建築工事編（平成30年版）

公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成30年版 細目別内訳　5 ．コンクリ－ト 名　　　　　称 摘　　　　要  数  量   単位   単価  金     額 備     考  5 ．コンクリ－ト  (1) 躯体 　普通コンクリート  材質、強度、ｽﾗﾝﾌﾟ  基礎部 m3 　普通コンクリート  材質、強度、ｽﾗﾝﾌﾟ  軸部 m3 　普通コンクリート  材質、強度、ｽﾗﾝﾌﾟ  土間 m3 　コンクリ－ト打設手間 1   式  (別紙明細) 　ポンプ圧送 1   式  (別紙明細) 　(打継ぎ処理) (1   m 式  (別紙明細) 　(止水板)  材質、寸法 m 　構造体強度補正 1   式  (別紙明細) 　(コンクリート足場) 1   式  (別紙明細) 計  (2) 外部仕上 　無筋コンクリート  防水保護部  強度、ｽﾗﾝﾌﾟ、材工共 m3 計  (3) 内部仕上 　無筋コンクリート  嵩上げ部  強度、ｽﾗﾝﾌﾟ、材工共 m3 計 　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　 　　　　 　　　　　 （　）は必要に応じて計上する。 この資料は、公共建築工事内訳書標準書式（建築工事編）平成３０年版の複製で、工種などごとにページ分けし、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →   公共建築工事内訳書標準書式 建築工事編（平成30年版）

公共建築数量積算基準 平成29年版 第4編 躯体  第2章 コンクリート部材   第2節 コンクリート部材の計測・計算    2 各部分の計測・計算 （１）基礎 １）独立基礎 ① コンクリートの数量は、設計寸法による体積とする。 ② 型枠の数量は、コンクリートの側面及び斜面の面積とする。接続部については、 １通則（２）２） により、斜面については （２）４） による。 ③ 型枠の数量については、 １通則（２）１） では「側面及び底面」としているのを、独立基礎では「側面及び斜面」とし、斜面の上面型枠を計測・計算の対象としている。 　なお、 １通則（２）４） の規定により勾配３／１０以下の場合は施工の実際と関係なく計測の対象としない。 　接続部の型枠の取扱いについては １通則（２）２） による。 ２）布基礎 ① コンクリートの数量は、設計寸法による断面積とその長さとによる体積とする。 ② 型枠の数量は、コンクリートの側面及び斜面の面積とする。接続部については、 １通則（２）２） により、斜面については （２）４） による。 ３）基礎梁 ① コンクリートの数量は、設計寸法による断面積とその長さとによる体積とする。 ② 型枠の数量は、コンクリートの側面の面積とする。接続部については、 １通則（２）２） による。 　なお、必要があるときは基礎梁の底面型枠を計測・計算の対象とする。 ４）底盤（基礎スラブ） ① コンクリートの数量は、設計寸法による盤厚と独立基礎、布基礎、基礎梁等に接する内法面積とによる体積とする。 　　ただし、柱との取合部分の底盤の欠除はないものとする。 　② 型枠の数量は、コンクリートの傾斜部分の面積とする。ただし、斜面については、 １通則（２）４） による。 （２）柱 １）コンクリートの数量は、設計寸法による断面積とその長さとによる体積とする。 各階柱、最上階柱等の区分は、 第１章第２節の躯体の区分（２） による。 ２）型枠の数量は、コンクリートの側面の面積とする。接続部については、 １通則（２）２） による。 （３）梁 １）コンクリートの数量は、設計寸法による断面積とその長さとによる体積とする。 ２）型枠の数量は、コンクリートの側面...

公共建築数量積算基準 平成29年版 第4編 躯体  第2章 コンクリート部材   第2節 コンクリート部材の計測・計算    1 通則 （１）コンクリート １）コンクリートの数量は、普通コンクリート、軽量コンクリート等の種類、調合、強度、スランプ等により区分し、各部分ごとに設計寸法により次の各項に定めるところに従って計測・計算した体積とする。 　ただし、コンクリートの断面寸法は、 第１編総則２基本事項（６）２） の定めにかかわらず、小数点以下第３位まで計測・計算する。 ２）鉄筋及び小口径管類によるコンクリートの欠除はないものとする。 ３）鉄骨によるコンクリートの欠除は、 第４章鉄骨 に定めるところにより計測・計算した鉄骨の設計数量について７．８５ｔを１．０m3として換算した体積とする。 ４）窓、出入口等の開口部によるコンクリートの欠除は、原則として建具類等の開口部の内法寸法とコンクリートの厚さとによる体積とする。 　ただし、開口部の内法の見付面積が１か所当たり０．５ｍ２以下の場合は、原則として開口部によるコンクリートの欠除はないものとする。 （２）型枠 １）型枠の数量は、普通合板型枠、打放し合板型枠、曲面型枠などの材料、工法及びコンクリート打設面により区分し、コンクリートの各部分ごとに、原則としてその側面及び底面の面積を次の各項に定めるところに従って計測・計算し、接続部の面積を差し引いた面積とする。 ２）梁と床板、基礎梁等と底盤、同一幅の柱と梁等及び壁式構造における壁と床板の接続部は、 第２章第２節のコンクリート部材の計測・計算２） の定めによる「さきの部分」の接続部の型枠を差し引く。 これ以外の接続部の面積が１．０ｍ２以下の箇所の型枠の欠除はないものとする。 ３）窓、出入口等の開口部による型枠の欠除は、原則として建具類等の内法寸法とする。 　なお、開口部の内法の見付面積が１か所当たり０．５ｍ２以下の場合は、原則として型枠の欠除はないものとする。 　また、開口部の見込部分の型枠は計測の対象としない。 ４）斜面の勾配が３／１０を超える場合は、その部分の上面型枠又はコンクリートの上面の処理を計測・計算の対象とする。 ５）階段の踏面及び階の中間にある壁付きの梁の上面...

公共建築数量積算基準 平成29年版 第4編 躯体  第2章 コンクリート部材   第2節 コンクリート部材の計測・計算 １）コンクリート部材は、コンクリートと型枠に区分し、計測・計算する。 ２）各部分の計測・計算は、 第１章第２節の躯体の区分 の順序に従い、その接続は原則として「さきの部分」に「あとの部分」が接続するものとして計測・計算する。 ３）壁式構造における壁高さは、基礎上面から最下階直上の床板上面まで、各階床板上面間、最上階床板上面から屋上床板上面までの寸法により計測・計算する。 ４）壁式構造における壁長さは、原則として内法長さにより計測・計算するものとし、互いに接続する壁の部分は、原則としてさきに計測・計算した部分に属するものとする。 ただし、同一の厚さの壁が連続している場合は、全体を通した内法長さによる。 布基礎、基礎梁等もこれらに準ずる。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →  公共建築数量積算基準（平成29年版）

公共建築数量積算基準 平成29年版 第4編 躯体  第2章 コンクリート部材   第1節 コンクリート部材の区分 コンクリート部材は、 第１章第２節の躯体の区分 の定めによる。 この資料は、国土交通省 公共建築数量積算基準（平成29年版）の複製で、編・章または節ごとにページ分けし、適切に改行を設ける、他の節などを参照する部分にリンクを貼るなどして、読みやすくしたものです。 元のPDF資料はこちらからダウンロードできます。 →  公共建築数量積算基準（平成29年版）

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  9節 試験 6.9.1 適用範囲 この節は、コンクリートの試験に適用する。 ただし、軽易なコンクリート工事の場合は、監督職員の承諾を受けて、試験を省略することができる。 6.9.2 フレッシュコンクリートの試験 (a) フレッシュコンクリートの試験に用いる試料の採取は、レディーミクストコンクリート工場ごとに、次により行う。 　(1) 試料の採取場所は、原則として、工事現場の荷卸し地点とする。 　　ただし、特に変動が著しいと思われる場合は、その品質を代表する箇所から採取する。 　(2) 試料の採取方法は、JIS A 1115（フレッシュコンクリートの試料採取方法）による。 (b) フレッシュコンクリートの試験は、表6.9.1により行う。 6.9.3 コンクリートの強度試験の総則 (a) コンクリートの強度試験は、レディーミクストコンクリート工場及びコンクリートの種類が異なるごとに１日１回以上、かつ、コンクリート150 ㎥ごと及びその端数につき１回以上とする。 (b) コンクリートの強度試験方法 　(1) １回の試験の供試体の個数及び試料採取 　　(ⅰ) １回の試験の供試体の数は、表6.9.2による試験用その他必要に応じて、それぞれ３個とする。 　　(ⅱ) 適切な間隔をあけた３台の運搬車から、それぞれ試料を採取し、(ⅰ)で必要な数の供試体を作製する。 　　　ただし、調合管理強度の管理試験用は、1 台の運搬車から採取した試料で同時に３個の供試体を作製する。 　　(ⅲ) (ⅱ)で３台の運搬車から作製した供試体から、それぞれ１個ずつ取り出し、３個の供試体で１回の試験を行う。 　　　ただし、調合管理強度の管理試験用は、1 台の運搬車から同時に作製した３個の供試体で１回の試験を行う。 　(2) 供試体は、JIS A 1132（コンクリート強度試験用供試体の作り方）に基づいて工事現場で作製し、それぞれ試験の目的に応じた養生を行う。 　　なお、脱型は、コンクリートを詰め終わってから16 時間以上3日間以内に行う。 　(3) 供試体の養生方法及び養生温度 　　(ⅰ) 標準養生は、JIS A ...

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  15節 流動化コンクリート 6.15.2 材料及び調合 (d) コンクリートのスランプは、表6.15.1により、打込み箇所別に、ベースコンクリート及び流動化コンクリートの組合せを定める。 (e) 流動化コンクリートの空気量は、4.5％とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  14節 無筋コンクリート 6.14.1 一般事項 (a) 捨コンクリート等、補強筋を必要としないコンクリートに適用する。 (b) コンクリートの種類は、普通コンクリートとする。 (c) 設計基準強度及びスランプは、特記がなければ、設計基準強度は18N/mm2とし、スランプは15cm 又は 18cmとする。 (d) この節に規定する事項以外は、 １節から９節 までによる。 (e) 無筋コンクリートの適用箇所は、特記がなければ、次による。 　(1) 街きょ、縁石、側溝類のコンクリート及びこれらの基礎コンクリート 　(2) 間知石積みの基礎及び裏込めコンクリート 　(3) 捨コンクリート 　(4) 機械室等で用いる配管埋設用コンクリート 　(5) 防水層の保護コンクリート 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  13節 マスコンクリート 6.13.2 材料及び調合 (a) セメントの種類は、次により、適用は特記による。 　(1) 中庸熱ポルトランドセメント 　(2) 低熱ポルトランドセメント 　(3) 高炉セメントＢ種 　(4) フライアッシュセメントＢ種 　(5) 普通ポルトランドセメント (b) 混和材料 　(1) 混和剤の種類は、特記がなければ、JIS A 6204（コンクリート用化学混和剤）によるＡＥ減水剤又は高性能ＡＥ減水剤とする。 　(2) 混和材を使用する場合は、JIS A 6201（コンクリート用フライアッシュ）によるフライアッシュのⅠ種若しくはⅡ種又はJIS A 6206（コンクリート用高炉スラグ微粉末）による高炉スラグ微粉末の3000若しくは4000とする。 (e) スランプは、特記がなければ、15cmとする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  12節 暑中コンクリート 6.12.2 材料及び調合 (a) 高温のセメントは、使用しない。 (d) コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間が長い場合は、必要に応じて、JIS A 6204（コンクリート用化学混和剤）によるＡＥ減水剤遅延形Ⅰ種又は高性能ＡＥ減水剤遅延形Ⅰ種を使用する。 (e) 構造体強度補正値（S）は、特記がなければ、６N/mm2 とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  11節 寒中コンクリート 6.11.2 材料及び調合 (d) 原則として、ＡＥ剤、ＡＥ減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を使用する。 (e) 水セメント比の最大値は、60％とする。 6.11.6 試験 (a) 供試体の養生方法、材齢、１回の試験の個数及び試験回数は、表6.11.1 による。 (b) 供試体が凍結しているおそれのある場合は、試験を行う前に約 10℃の水中に２～６時間浸漬する。 (c) 構造体コンクリート強度の推定試験の判定は、材齢28日の圧縮強度試験の１回の試験結果が設計基準強度に0.7を乗じた値以上であり、かつ、材齢28日を超え 91 日以内の圧縮強度試験の１回の試験結果が、設計基準強度に３N/mm2 を加えた値以上であれば合格とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  6節 コンクリートの工事現場内運搬並びに打込み及び締固め 6.6.3 打継ぎ (a) 打継ぎは、梁及びスラブの場合は、そのスパンの中央又は端から1/4 の付近に設け、柱及び壁の場合は、スラブ、壁梁又は基礎の上端に設ける。 6.6.6 上面の仕上げ (d) 床コンクリート直均し仕上げを行う場合は、 15 章３節［床コンクリート直均し仕上げ］ により仕上げる。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  5節 普通コンクリートの品質管理 6.5.4 塩化物量及びアルカリ総量 (a) 塩化物量 塩化物量の試験は 表 6.9.1 により、打ち込まれるコンクリート中の塩化物イオン量（Cl－）が0.30㎏/㎥を超える値が測定された場合は、次の運搬車から各運搬車ごとに試験を行い、0.30㎏/㎥以下であることを確認したのちに使用する。 　ただし、連続して10台の運搬車の試験の結果が0.30㎏/㎥以下であることが確認できれば、その後は 表6.9.1 による。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  3節 コンクリートの材料及び調合 6.3.1 コンクリ－トの材料 (a) セメント 　(1) セメントは表 6.3.1により、種類は特記がなければ、普通ポルトランドセメント又は混合セメントのＡ種のいずれかとする。 (d) 混和材料 　混和材料の種類は、特記がなければ次による。 　(ⅰ) 混和剤の種類は、JIS A 6204（コンクリート用化学混和剤）によるＡＥ剤、ＡＥ減水剤又は高性能ＡＥ減水剤とし、化学混和剤の塩化物イオン（Cl－）量による区分は、Ⅰ種とする。 　　また、防錆剤を併用する場合は，JIS A 6205（鉄筋コンクリート用防せい剤）による防錆剤とする。 　(ⅱ) 混和材の種類は、JIS A 6201（コンクリート用フライアッシュ）によるフライアッシュのⅠ種、Ⅱ種若しくはⅣ種、JIS A 6206（コンクリート用高炉スラグ微粉末）による高炉スラグ微粉末、JIS A 6207（コンクリート用シリカフューム）によるシリカフューム又は JIS A 6202（コンクリート用膨張材）による膨張材とする。 6.3.2 コンクリートの調合 (1) 調合管理強度及び調合強度 　(ⅰ) 調合管理強度は、設計基準強度（Fc）に、表 6.3.2の構造体強度補正値（S）を加えた値、かつ、10節以降の関係する節の規定を満たすものとする。 　(ⅱ) 構造体強度補正値（S）は、表6.3.2 により、セメントの種類及びコンクリートの打込みから材齢 28日までの期間の予想平均気温に応じて定める。 (2) 調合条件 　(ⅰ) ＡＥ剤、ＡＥ減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を用いるコンクリートの荷卸し地点における空気量は、4.5％とする。 　(ⅱ) 水セメント比の最大値は、次による。 　　① 普通、早強及び中庸熱ポルトランドセメント並びに混合セメントのＡ種の場合は65％、低熱ポルトランドセメント及び混合セメントのＢ種の場合は60％、普通エコセメントの場合は55％とする。 　　② 再生骨材Ｈを使用する場合は60％とする。 　(ⅲ) 単位水量の最大値は、185 ㎏/㎥とし、 ２節 に規定するコンクリートの品質が得ら...

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  10節 軽量コンクリート 6.10.1 一般事項 (c) 軽量コンクリートの種類は、表6.10.1により、適用は特記による。 6.10.2 材料及び調合 (b) 人工軽量骨材の最大寸法は、15mmとする。 (e) 空気量は、5.0％とする。 (f) スランプは、特記がなければ、21cmとする。 (g) 水セメント比の最大値は、55％とする。 (h) 単位セメント量の最小値は、320㎏/㎥とする。 　ただし、常時土又は水に直接接する部分に用いる場合は、340㎏/㎥とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の中の積算に係わる部分の抜粋です。 （分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています） 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 　 官庁営繕：公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。 次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

国土交通省 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版 積算業務向け抜粋 6章 コンクリート工事  8節 型枠 6.8.3 材料 (b) せき板の材料として合板を用いる場合は(1)又は(2)とし、厚さは、特記がなければ12mmとする。 　(1) 「合板の日本農林規格」第 5条「コンクリート型枠用合板の規格」による表面加工品 　(2) 「合板の日本農林規格」第 5条「コンクリート型枠用合板の規格」によるＢ－Ｃ (c) スラブのせき板の材料として、床型枠用鋼製デッキプレートを用いる場合は、上面が平たんなものとし、実績等の資料を監督職員に提出する。 (e) ＭＣＲ工法用シートは、難燃処理を行った合成樹脂製の気泡性緩衝シートとし、モルタルとの接着強度が確保できるよう、適切な形状を有するものとする。 (i) コンクリート用型枠を組み立てるときに設けるスリーブ（配管用等）は、次による。 　(2) スリーブに用いる材料は表 6.8.1により、材種、規格等は、特記がなければ、次の(ⅰ)から(ⅳ)までによる。 　　なお、柱及び梁以外の箇所で、開口補強が不要であり、かつ、スリーブ径が200mm 以下の部分は、紙チューブとしてもよい。 　　(ⅰ) 外壁の地中部分等水密を要する部分に用いるスリーブは、つば付き鋼管とする。 　　(ⅱ) 地中部分で水密を要しない部分に用いるスリーブは、硬質ポリ塩化ビニル管とする。 　　(ⅲ) (ⅰ)及び(ⅱ)以外の円形スリーブは、溶融亜鉛めっき鋼板とし、原則として、筒形の両端を外側に折り曲げてつばを設ける。 　　　また、必要に応じて、円筒部を両方から差し込む伸縮形とする。 　　(ⅳ) 硬質ポリ塩化ビニル管は、防火区画を貫通する場合には使用しない。 6.8.4 型枠の加工及び組立 (i) 型枠締付け材にコーンを使用する箇所は、次による。 　(1) 直接土に接する面（基礎の類，地下室のない場合の基礎梁を除く。） 　(2) 防水下地 　(3) 打放し仕上げ面（ 表6.2.4 のＡ種及びＢ種の場合） 　(4) 直接に塗装、壁紙張り等の厚さの薄い仕上げをする面 　(5) 断熱材を打ち込んだ面（断熱材を損傷するおそれのない場合を除く。） 　(6) 保守点検等のために出...