国土交通省 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版
９章 環境配慮改修工事
この節は，鉄筋コンクリート造等の打込み，現場発泡及び後張り工法に適用する。
(b) 基本要求品質
(1) 断熱・防露改修工事に用いる材料は，所定のものであること。
(2) 断熱・防露改修工事の仕上り面は，所要の状態であること。
(3) 断熱・防露改修工事については，断熱性に影響を与える厚さの不ぞろい，欠け等の欠陥がないこと。
(c) (a)及び(b)以外は，６章１節［一般事項］による。
(1) 断熱材は，JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材，押出法ポリスチレンフォーム断熱材(スキン層なし)，硬質ウレタンフォーム断熱材若しくはフェノールフォーム断熱材又はJIS A 9511 (発泡プラスチック保温材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材，押出法ポリスチレンフォーム保温材 (スキンなし) ，Ａ種硬質ウレタンフォーム保温材及びフェノールフォーム保温材 (３種２号を除く) とし，適用する種類及び厚さは特記による。
ただし，フェノールフォーム断熱材又は保温材のホルムアルデヒド放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(2) 開口部等補修のための張付け用の接着剤は，断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし，接着剤のホルムアルデヒドの放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(3) 現場発泡断熱材は，9.5.3(a)による。
(4) 材料の保管は，日射，温度，湿度等の影響による変質を受けないように適切な養生を行う。
(2) 断熱材に損傷を与えないように適切な養生を行い配筋等を行う。
(3) コンクリートを打ち込む場合，棒形振動機等によって断熱材を破損しないように注意する。
(4) 型枠取外し後，断熱材の損傷，めり込み及び付着不良があった場合は，速やかに補修する。
(5) 開口部等のモルタル詰めの部分及び型枠緊張用ボルト，コーンの撤去跡は，断熱材を張り付けるか又は9.5.3により断熱材を充填する。
特記がなければ，Ａ種１とする。また，難燃性を有するものとする。
(b) 断熱材の吹付け厚さは，特記による。
(c) 施工は，断熱材製造所の仕様による。
なお，火気，有害ガス等に対する安全衛生対策は，関係法令等に従い十分に行う。
(1) 断熱材は，JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材，押出法ポリスチレンフォーム断熱材 ，硬質ウレタンフォーム断熱材，フェノールフォーム断熱材若しくはそれらにせっこうボード等を張り付けたパネル又は JIS A 9511(発泡プラスチック保温材)によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材，押出法ポリスチレンフォーム保温材，硬質ウレタンフォーム保温材，フェノールフォーム保温材若しくはそれらにせっこうボード等を張り付けたパネルとし，適用する種類及び厚さは特記による。
ただし，フェノールフォーム断熱材又はフェノールフォーム保温材のホルムアルデヒド放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(2) 接着剤は，一液・無溶剤型変成シリコーン樹脂系接着剤で，断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし，接着剤のホルムアルデヒドの放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(b) 工法
(1) 既存断熱材がある場合は撤去し，下地の損傷等の補修及び清掃を行う。
(2) 下地に 1800mm当たり2mm以上の凹凸がある場合は，段差のないよう全体を調整する。
(3) 断熱材に油分，水分，汚れ等が付着しないよう，作業所周辺の清掃を行う。
(4) 火気，有害ガス等に対する安全衛生対策は，関係法令等に従い十分に行う。
(5) 高温を発する器具回りの温度が 70℃以上になる場合は，高温対策を施す。
(6) 断熱材の切断はゴミ等のない場所で行い，切断面が垂直かつ一直線になるように行う。
切断後は表面に付いたゴミ等を取り除く。
(7) 接着剤の塗布は，断熱材と下地の隙間に湿気が流入しないように行う。
塗布量は 500g/㎡程度とし，下地の不陸に応じて調整する。
また，接着剤製造所の指定する専用くし目ごてを用いて行い，くし目ごては塗布面に対して 60°以上立てて使用する。
(8) 断熱材の張付けは接着剤塗布後速やかに行い，断熱材の隙間が生じた場合は補修を行う。
(9) 張付け後，夏期は1日以上，冬期は3日以上養生し，養生期間中は外力を加えないようにする。
９章 環境配慮改修工事
５節 断熱・防露改修工事
9.5.1 一般事項
(a) 適用範囲この節は，鉄筋コンクリート造等の打込み，現場発泡及び後張り工法に適用する。
(b) 基本要求品質
(1) 断熱・防露改修工事に用いる材料は，所定のものであること。
(2) 断熱・防露改修工事の仕上り面は，所要の状態であること。
(3) 断熱・防露改修工事については，断熱性に影響を与える厚さの不ぞろい，欠け等の欠陥がないこと。
(c) (a)及び(b)以外は，６章１節［一般事項］による。
9.5.2 断熱材打込み工法
(a) 材料(1) 断熱材は，JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材，押出法ポリスチレンフォーム断熱材(スキン層なし)，硬質ウレタンフォーム断熱材若しくはフェノールフォーム断熱材又はJIS A 9511 (発泡プラスチック保温材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材，押出法ポリスチレンフォーム保温材 (スキンなし) ，Ａ種硬質ウレタンフォーム保温材及びフェノールフォーム保温材 (３種２号を除く) とし，適用する種類及び厚さは特記による。
ただし，フェノールフォーム断熱材又は保温材のホルムアルデヒド放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(2) 開口部等補修のための張付け用の接着剤は，断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし，接着剤のホルムアルデヒドの放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(3) 現場発泡断熱材は，9.5.3(a)による。
(4) 材料の保管は，日射，温度，湿度等の影響による変質を受けないように適切な養生を行う。
(b) 工法
(1) 断熱材は，座付き釘等により，型枠に取り付ける。(2) 断熱材に損傷を与えないように適切な養生を行い配筋等を行う。
(3) コンクリートを打ち込む場合，棒形振動機等によって断熱材を破損しないように注意する。
(4) 型枠取外し後，断熱材の損傷，めり込み及び付着不良があった場合は，速やかに補修する。
(5) 開口部等のモルタル詰めの部分及び型枠緊張用ボルト，コーンの撤去跡は，断熱材を張り付けるか又は9.5.3により断熱材を充填する。
9.5.3 断熱材現場発泡工法
(a) 断熱材は，JIS A 9526 (建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム) により，種類は特記による。特記がなければ，Ａ種１とする。また，難燃性を有するものとする。
(b) 断熱材の吹付け厚さは，特記による。
(c) 施工は，断熱材製造所の仕様による。
なお，火気，有害ガス等に対する安全衛生対策は，関係法令等に従い十分に行う。
9.5.4 断熱材後張り工法
(a) 材料(1) 断熱材は，JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材，押出法ポリスチレンフォーム断熱材 ，硬質ウレタンフォーム断熱材，フェノールフォーム断熱材若しくはそれらにせっこうボード等を張り付けたパネル又は JIS A 9511(発泡プラスチック保温材)によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材，押出法ポリスチレンフォーム保温材，硬質ウレタンフォーム保温材，フェノールフォーム保温材若しくはそれらにせっこうボード等を張り付けたパネルとし，適用する種類及び厚さは特記による。
ただし，フェノールフォーム断熱材又はフェノールフォーム保温材のホルムアルデヒド放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(2) 接着剤は，一液・無溶剤型変成シリコーン樹脂系接着剤で，断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし，接着剤のホルムアルデヒドの放散量は，特記による。
特記がなければ，Ｆ☆☆☆☆とする。
(b) 工法
(1) 既存断熱材がある場合は撤去し，下地の損傷等の補修及び清掃を行う。
(2) 下地に 1800mm当たり2mm以上の凹凸がある場合は，段差のないよう全体を調整する。
(3) 断熱材に油分，水分，汚れ等が付着しないよう，作業所周辺の清掃を行う。
(4) 火気，有害ガス等に対する安全衛生対策は，関係法令等に従い十分に行う。
(5) 高温を発する器具回りの温度が 70℃以上になる場合は，高温対策を施す。
(6) 断熱材の切断はゴミ等のない場所で行い，切断面が垂直かつ一直線になるように行う。
切断後は表面に付いたゴミ等を取り除く。
(7) 接着剤の塗布は，断熱材と下地の隙間に湿気が流入しないように行う。
塗布量は 500g/㎡程度とし，下地の不陸に応じて調整する。
また，接着剤製造所の指定する専用くし目ごてを用いて行い，くし目ごては塗布面に対して 60°以上立てて使用する。
(8) 断熱材の張付けは接着剤塗布後速やかに行い，断熱材の隙間が生じた場合は補修を行う。
(9) 張付け後，夏期は1日以上，冬期は3日以上養生し，養生期間中は外力を加えないようにする。
国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成28年版（H28.6 一部改定）の複製です。
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。
次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕：公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）平成２８年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は３年となっています。
次は平成31年版（または新元号元年版）になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
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