国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版
積算業務向け抜粋
19章 内装工事
9節 断熱・防露
(1) 断熱材は、JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材、押出法ポリスチレンフォーム断熱材(スキン層なし)、硬質ウレタンフォーム断熱材若しくはフェノールフォーム断熱材又は JIS A 9511 (発泡プラスチック保温材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材、押出法ポリスチレンフォーム保温材 (スキンなし) 、A種硬質ウレタンフォーム保温材若しくはフェノールフォーム保温材 (3種2号を除く) とし、適用する種類及び厚さは特記による。
ただし、フェノールフォーム断熱材又は保温材のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ、F☆☆☆☆とする。
(2) 開口部等補修のための張付け用の接着剤は、断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし、接着剤のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ、F☆☆☆☆とする。
(3) 現場発泡断熱材は、19.9.3(a)による。
(b) 工法
(5) 開口部等のモルタル詰めの部分及び型枠緊張用ボルト、コーンの撤去跡は、断熱材を張り付けるか又は19.9.3により断熱材を充填する。
また、難燃性を有するものとする。
(b) 断熱材の吹付け厚さは、特記による。
積算業務向け抜粋
19章 内装工事
9節 断熱・防露
19.9.2 断熱材打込み工法
(a) 材料(1) 断熱材は、JIS A 9521 (建築用断熱材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材、押出法ポリスチレンフォーム断熱材(スキン層なし)、硬質ウレタンフォーム断熱材若しくはフェノールフォーム断熱材又は JIS A 9511 (発泡プラスチック保温材) によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温材、押出法ポリスチレンフォーム保温材 (スキンなし) 、A種硬質ウレタンフォーム保温材若しくはフェノールフォーム保温材 (3種2号を除く) とし、適用する種類及び厚さは特記による。
ただし、フェノールフォーム断熱材又は保温材のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ、F☆☆☆☆とする。
(2) 開口部等補修のための張付け用の接着剤は、断熱材製造所の指定する製品とする。
ただし、接着剤のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ、F☆☆☆☆とする。
(3) 現場発泡断熱材は、19.9.3(a)による。
(b) 工法
(5) 開口部等のモルタル詰めの部分及び型枠緊張用ボルト、コーンの撤去跡は、断熱材を張り付けるか又は19.9.3により断熱材を充填する。
19.9.3 断熱材現場発泡工法
(a) 断熱材は、JIS A 9526 (建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム) により、種類は、特記がなければ、A種1とする。また、難燃性を有するものとする。
(b) 断熱材の吹付け厚さは、特記による。
国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。
(分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています)
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。
次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
(分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています)
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。
次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
コメント
コメントを投稿