国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版
積算業務向け抜粋
20章 ユニット及びその他の工事
4節 間知石及びコンクリート間知ブロック積み
(b) 間知石の表面はほぼ平らなものとし、合端は30mm程度とする。
(c) コンクリート間知ブロックは JIS A 5371 (プレキャスト無筋コンクリート製品) の積みブロックにより、種類及び質量区分は特記による。
(d) 地業の材料は、4.6.2[材料](a)による。
(e) コンクリートは、6章14節[無筋コンクリート]による。
(f) 目地用モルタルは、調合を容積比でセメント1:砂2とする。
(g) 硬質ポリ塩化ビニル管は、表 21.2.1[排水管用材料]のVP管とする。
(b) 地業は、4.6.3[砂利及び砂地業]の砂利地業とする。
(c) 間知石積みは、練積みとし、次による。
(1) 積み方は布積み又は谷積みとし、特記がなければ、谷積みとする。
(2) 谷積みの天端石及び根石は、表面が五角形の石を用いる。
(4) 石積みは、根石から積み始め、合端はげんのう払いを行い、控えが法面に直角になるようにして、なるべく石面が一様になるように据え付け、裏込めコンクリートを打ち込みながら積み上げる。
(6) 透水層として裏込め材を用いる場合は、石積みに伴い厚さを正しく充填する。
(9) 目塗りは特記による。
(10)伸縮調整目地は15m程度ごと並びに勾配の変わる位置及び高さの変わる位置に設け、目地の材種、厚さ等は特記による。
(11)水抜きは、径 50mm以上の硬質ポリ塩化ビニル管とし、土質に応じて2~3㎡に1個の割合で千鳥に設ける。
また、水抜き管の元部に土砂流出防止マット200×200(mm)を設け、0.1m3程度の砂利又は砕石をおく。
(d) コンクリート間知ブロック積みは、次による。
(1) 合端合せは鉄棒等を用い、げんのうは用いない。
(2) 伸縮調整目地部分及び端部は、半ブロックを用いる。
(3) (1)及び(2)以外は、(c)による。
積算業務向け抜粋
20章 ユニット及びその他の工事
4節 間知石及びコンクリート間知ブロック積み
20.4.1 適用範囲
この節は、比較的土圧等の小さい場合に使用する間知石及びコンクリート間知ブロック積みに適用する。20.4.2 材料
(a) 間知石は表面がほぼ方形に近いもので、控えは四方落としとし、控え長さは面の最小辺の1.2倍以上とし、材種は特記による。(b) 間知石の表面はほぼ平らなものとし、合端は30mm程度とする。
(c) コンクリート間知ブロックは JIS A 5371 (プレキャスト無筋コンクリート製品) の積みブロックにより、種類及び質量区分は特記による。
(d) 地業の材料は、4.6.2[材料](a)による。
(e) コンクリートは、6章14節[無筋コンクリート]による。
(f) 目地用モルタルは、調合を容積比でセメント1:砂2とする。
(g) 硬質ポリ塩化ビニル管は、表 21.2.1[排水管用材料]のVP管とする。
20.4.3 工法
(a) 土工事は、3章[土工事]による。(b) 地業は、4.6.3[砂利及び砂地業]の砂利地業とする。
(c) 間知石積みは、練積みとし、次による。
(1) 積み方は布積み又は谷積みとし、特記がなければ、谷積みとする。
(2) 谷積みの天端石及び根石は、表面が五角形の石を用いる。
(4) 石積みは、根石から積み始め、合端はげんのう払いを行い、控えが法面に直角になるようにして、なるべく石面が一様になるように据え付け、裏込めコンクリートを打ち込みながら積み上げる。
(6) 透水層として裏込め材を用いる場合は、石積みに伴い厚さを正しく充填する。
(9) 目塗りは特記による。
(10)伸縮調整目地は15m程度ごと並びに勾配の変わる位置及び高さの変わる位置に設け、目地の材種、厚さ等は特記による。
(11)水抜きは、径 50mm以上の硬質ポリ塩化ビニル管とし、土質に応じて2~3㎡に1個の割合で千鳥に設ける。
また、水抜き管の元部に土砂流出防止マット200×200(mm)を設け、0.1m3程度の砂利又は砕石をおく。
(d) コンクリート間知ブロック積みは、次による。
(1) 合端合せは鉄棒等を用い、げんのうは用いない。
(2) 伸縮調整目地部分及び端部は、半ブロックを用いる。
(3) (1)及び(2)以外は、(c)による。
国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28.6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。
(分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています)
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。
次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
(分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています)
元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。
官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省
なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。
次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。
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